藤村研究室
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研究と活動
研究 西暦 活動








コーポレート・ガバナンスと労使関係に関するアンケート調査(財団法人社会経済生産性本部)

外国人労働者の社会的受容システムに関する研究(総合研究開発機構 外国人労働者問題研究委員会)

調査研究報告書 No.7 ポーランドの労働・日本の労働・上巻(日本労働研究機構)

調査研究報告書 No.7-2 ポーランドの労働・日本の労働・別巻(日本労働研究機構)

調査研究報告書 No.9 ポーランドの労働・日本の労働・下巻(日本労働研究機構)

労働市場の構造変化と企業の雇用管理、人材育成(関西経営者協会)

労働組合の現代的役割とユニオン・リーダー(財団法人 労働問題リサーチセンター)

脱社会主義経済の現状(龍谷大学社会科学研究所)

長期雇用の変質と人事・労務政策のゆくえ−中京地区自動車産業の事例から−(財団法人 中部産業・労働政策研究会)

ホワイトカラーの生産性に関する調査報告書(財団法人 社会経済生産性本部 生産性研究所 ホワイトカラーの生産性に関する研究委員会)

仕事の変化と労働時間の弾力化に関する調査研究(財団法人 連合総合生活開発研究所)

新時代の労使関係に関する調査研究(財団法人 連合総合生活開発研究所)

ホワイトカラー労働の日米比較(社団法人 関西国際産業関係研究所)

ホワイトカラーの生産性向上のために―ホワイトカラーの生産性研究委員会報告書―(財団法人 社会経済生産性本部 生産性研究所 ホワイトカラーの生産性研究委員会)

調査研究報告書 No.80 総合研究:若年労働力の急減と人的資源管理 1990-1993年の労働市場と労務管(日本労働研究機構)

労働時間制度における労使の関与に関する調査研究(財団法人 連合総合生活開発研究所 労働時間と労使関係に関する調査研究委員会)

資料シリーズNo.58 自動車企業の労働と人材形成(日本労働研究機構)

役職者の転職・職業人生・能力開発等に関する調査報告「役職者の雇用についてのアンケート調査」研究結果報告書(社団法人 現代総合研究集団 高齢者労働問題(高齢者労働問題))

役職者の転職・職業人生・能力開発等に関する調査報告(社団法人 現代総合研究集団)

「日本企業の新たな進路」報告書―R&D戦略と人材開発―(財団法人 社会経済生産性本部 生産性研究所 R&D技術者評価研究委員会)

中高年の転職ライフ―転職成功の要因とネットワーク(社団法人 現代総合研究集団)







ホワイトカラーのインセンティブとモティベーション―2000年以降を見据えた戦略的インセンティブシステムとは―(財団法人 社会経済生産性本部 生産性研究所 ホワイトカラーの生産性に関する研究委員会)

中高年の転職ライフ―転職成功の要因とネットワーク―中高年の転職経験者へのインタビュー調査報告(社団法人 現代総合研究集団)

“新しい個人”の登場“ユニオン”への変身をめざして―新たなる組合活動の創造へ―(財団法人 関西生産性本部 新たな労働組合活動創造研究委員会)

「実力主義」・「成果主義」的処遇に関する実態調査報告書(株式会社 富士総合研究所 「実力主義」・「成果主義」的処遇に関する調査研究会)

調査研究報告書 No.107 管理職層の雇用管理システムに関する総合的研究・下(日本労働研究機構)

高齢者の雇用環境改善のための調査報告書 (社団法人 現代総合研究集団)

中高年齢者の転職を容易とするシステムの追究(社団法人 現代総合研究集団)

資料シリーズNo.93 チェコとスロバキアの労使関係(日本労働研究機構)

営業・販売職における女性の再就職 ―女性の認識と企業の考え方―(東京都立労働研究所)

第三次産業における中壮年女性の中途採用と労務管理の実態(仮題)(東京都立労働研究所)

新世紀に向けての日本的雇用慣行の変化と展望報告書((日本労働研究機構 人事・労務管理研究会 人材育成専門委員会)

我が国労働組合の現状に関する総合的調査研究 中間報告書(日本労働研究機構  「我が国労働組合の現状に関する総合的調査研究」委員会)

職場と企業の労使関係の再構築―個と集団の新たなコラボレーションにむけて―(財団法人 社会経済生産性本部 労使関係常任委員会)

女性の就労と資格の効果(東京都立労働研究所)

能力開発等の活動に取り組むための長期休暇制度の導入促進に向けた調査研究 報告書(株式会社富士総合研究所)

少子高齢時代の雇用問題 財団法人 社会経済生産性本部 生産性労働情報センター 雇用政策特別委員会

女性労働の多様化と職業能力の活用 東京都立労働研究所

業績主義時代の人事管理と教育訓練投資に関する調査 人事・労務管理研究会 (日本労働研究機構)

高齢化時代への労使の対応(財団法人 中部産業・労働政策研究会)

高齢化に挑戦する労働組合(社団法人 現代総合研究集団)

事例にみる雇用延長と処遇制度-60歳代継続雇用の仕組みと実際-(財団法人 社会経済生産性本部 生産性労働情報センター)

グローバリゼーション下における構造調整と労働市場に関する調査研究報告書(雇用・能力開発機構 財団法人 統計研究会)

調査研究報告書No.150 労働組合の結成と経営危機等への対応―90年代後半の労使関係―(日本労働研究機構)

ITの仕事と職場組織に与える影響 財団法人 連合総合生活研究所

労働力の高齢化と日欧政府・企業の対応 日本労働研究機構

労働政策研究報告書 No.L-3 変わる企業社会とこれからの企業・個人・社会の課題(労働政策研究・研修機構)

職業能力の新たな方向性を探る研究会―転職力を探る― 報告書(独立行政法人 雇用・能力開発機構 生涯職業能力開発促進センター)

JILPT資料シリーズNo.9 パートタイマーの組織化と労働条件設定に関する事例調査報告 (労働政策研究・研修機構)

労働政策研究報告書No.48 パートタイマーの組織化に関する労働組合の取組み(労働政策研究・研修機構)

賃金制度と労働組合の取組みに関する調査研究報告書(財団法人 連合総合生活開発研究所)
1984年


1984年




1990年



1990年7月



1991年1月


1991年3月


1992年2月


1992年8月


1993年9月


1994年3月


1994年6月








1995年3月









1995年6月




1996年1月



1996年3月













1996年7月


1996年12月




1997年3月


1997年4月





1997年6月





1997年7月




1997年9月




1998年3月











1998年6月


1999年3月














1999年7月









1999年12月


2000年3月



2000年4月



2000年6月


2000年9月



2001年3月


2001年4月


2001年5月




2002年3月


2002年10月



2003年5月


2003年9月


2004年3月








2005年10月



2006年3月



2006年7月
名古屋大学大学院 経済学研究科 博士課程中退

京都大学 経済研究所 助手

京都大学 経済学博士号 取得


滋賀大学 経済学部 助教授・教授














































































法政大学 経営学部 教授
法政大学 経営学大学院 教授
法政大学 専門職大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授
 
エクセレント・ユニオン―1150組合の活性化提言」(第一教材・1991年)
企業にとって中高年は不要か―日本型雇用システムの再評価」(生産性出版・1997年)
新しい人事労務管理」(有斐閣・1999年)
マテリアル人事労務管理」(有斐閣・2000年)
現代経営学入門」(ミネルヴァ書房・2001年)
新しい人事労務管理」(有斐閣・2003年)